【2024年】商品登録の依頼費用相場

ECサイトやネットショップの商品登録を行う際には、商品の価格設定・写真撮影・説明文やスペックの入力・在庫管理など、多くの作業が発生します。商品数が多ければそれだけ時間や手間がかかりますが、これらの作業は外注も可能です。
今回は、商品登録の依頼費用相場や外注するメリット、商品登録の依頼先を選ぶポイントなどを紹介します。

1 商品登録の依頼費用相場
2 商品登録を外注するメリット
3 商品登録の依頼先を選ぶポイント
4 商品登録の依頼は「クラウドワークス」へ

商品登録の依頼費用相場

商品登録の依頼費用は、1件（商品1点）あたり100〜230円が相場です。商品登録で発生する作業量に応じて、以下のように1件あたりの単価が変わります。

【商品登録の単価の例】
・商品情報入力（※）、画像のリサイズ（切り抜きなどの加工）→1件あたり100円
・商品情報入力、画像のリサイズ、他のECサイトへのデータ移行→1件あたり150円
・商品情報入力、画像のリサイズ、トリミング、色彩修正、5枚の写真撮影→1件あたり230円
・商品情報入力、画像のリサイズ、トリミング、明度調整、紙媒体のデータ化→1件あたり500円

※商品名・価格・メーカーやブランド・商品の説明・在庫数・JNNコードなどの入力

また、1件あたりの単価ではなく、「時給1,300～2,000円」のように固定制で料金を算出するケースもあります。固定制は、1件ずつ見積もりをする手間がかからず、追加作業の依頼もしやすいため、サイトで扱う商品の数や商品の入れ替えが多い場合に適しています。

そのほか、商品登録の用途に応じたパック料金が用意されていることもあり、「商品数が500を超える場合は1件あたりの単価が割引される」「2か月以上の継続的な契約をすると25%オフになる」などの割引サービスが受けられる場合もあります。

【パック料金の例】
・パック料金A（海外サイトのURLやカタログをもとに、新規ECサイトの商品登録を依頼したい場合）→1〜100商品の登録作業で2万円前後
・パック料金B（既存のECサイトから、他のECサイトへ商品データを移行したい場合）→1〜100商品の登録作業で1万5,000円前後

商品登録を外注するメリット

商品登録を外注すると、以下のようなメリットがあります。

時間と労力の節約になる

商品登録を外注すると、自社の従業員が商品登録にかけていた時間・労力を削減できることがメリットです。入力作業のみ・画像加工のみを外注する、商品登録の作業全般を外注するなど柔軟な依頼が可能なため、自社のリソース状況に合わせて外注範囲を選択できる点もメリットです。
また、商品登録というノンコア業務を外注することで、コア業務に専念できる社員を増やすことができます。

外注先のスキルやノウハウを享受できる

外注先のスキルやノウハウを享受できることもメリットのひとつです。具体的には、訴求力の高い商品紹介文の書き方、商品画像を見栄え良く加工する方法、商品データを迅速に移行する手順などが挙げられます。
新入社員を採用したり、既存社員を教育したりする手間やコストをかけず、外注先のスキル・ノウハウをすぐにサイト運営に生かすことができるのも利点です。

安定的な商品登録ができる

商品登録の外注によって、ECサイトやネットショップの安定的な運営につながります。商品の説明文や写真などのクオリティを保つことができ、担当者の急な休みや早退、退職などに左右されずに済むためです。
さらに、外注先への継続的な依頼によって、セット商品・季節限定商品などにも対応してもらいやすくなります。

システム対応もあわせて依頼できる

ECサイトやネットショップごとに、システム面の対応（フォーマットや処理方法など）が異なります。商品登録の外注先はさまざまなシステムに対応できる場合が多く、商品データさえ送付すれば各システムに合わせた商品登録を行ってくれます。
システムのアップデートや仕様変更にともなう対応を依頼できるケースもあるため、事前に問い合わせてみると良いでしょう。

商品登録の依頼先を選ぶポイント

ここでは、商品登録の依頼先を選ぶポイントを紹介します。

対応可能なサイトの数が多い

商品登録の依頼先によっては、対応可能なサイトが限られる場合があります（Amazonの商品登録のみ請け負っている、など）。複数サイトで商品登録ができると販路拡大につながり、売上向上も期待できるため、対応可能なサイトの数が多い依頼先を選びましょう。

キャンペーンや繁忙期の対応が可能

多くのECサイトでは、販促イベントなどのキャンペーンや、年末年始・大型連休前などの繁忙期があります。このような時期には、キャンペーン・繫忙期に合わせた商品登録が必要です。売上への影響も大きいため、キャンペーン・繁忙期に合わせて対応してくれるか、年間の販促計画のスケジュールを相談できるかなどを事前に確認しておきましょう。

紙媒体（カタログなど）のデータ化が可能

商品登録を外注する際、カタログなどの紙媒体を使って商品データを提供する場合もあります。紙媒体は電子データに比べて情報を処理する手間が必要となり、意思伝達に時間がかかることもあります。
そのため、商品登録の依頼先を選ぶ際は、紙媒体を電子データ化できるか、電子データ化する際に料金はかかるかを確認しましょう。

アフターフォローが充実している

商品登録の依頼先によって、アフターフォローの有無や対応範囲が異なります。商品登録のデータをもとに購買分析や改善策の提案をしてくれる依頼先もあるため、アフターフォローが充実しているかどうかを事前に確認しましょう。とくに、中長期で商品登録を外注したい場合、業務効率化や売上向上の施策について相談できる依頼先のほうが良いでしょう。