インターン（インターンシップ）とは、就職活動中の学生などが企業で就業体験を行う制度のことで、企業の中には新卒採用にインターンを導入しているところも少なくありません。今回は、インターンの種類や内容にくわえ、メリット、導入事例、注意点などを解説します。
目次
新卒採用にインターンを導入するメリットは？
企業が新卒採用にインターンを導入するメリットとして、以下のような点が挙げられます。
求める人材を早期に確保できる
まず、自社が求める人材を早い段階で確保しやすいという利点が挙げられます。インターンを行うなかで良い人材を見極めることができれば、他の企業より先にアプローチできる可能性が高まります。就活前の学生にターゲットを絞ったり、インターンに参加した学生のデータや評価を記録しておいて採用選考時に活用したりするのも有効な手段です。
企業PRになる
インターンの実施によって自社のPRができる場合もあります。話題性のあるインターンを実施することでメディアからの注目度を高めたり、次年度以降の入社希望者を増やしたりできるケースや、インターンに参加した学生がSNSやインターネット掲示板で良い口コミを広めてくれるケースなどが考えられます。
また、新卒採用を行うこと自体が「経営状態が良好な企業である」というプラスのイメージにつながりやすく、自社の好感度アップを狙うことも可能です。
時流に応じた採用活動を行いやすい
新卒学生の就職活動時期はおよそ決まっている傾向にありますが、特定の理由によって企業側が採用選考時期を遅らせる場合もあります。たとえば、有効求人倍率の上昇・就活生の負担軽減などを目的として企業が採用選考を後ろ倒しにするケースなどが該当します。また、感染症の拡大や自然災害などといった不測の事態によって、新卒採用にともなう学生の移動が難しくなるケースもあります。
さまざまな形式のインターンを使い分けると、社会情勢の変化や予期せぬ状況に対応しながら採用活動を行いやすくなるというメリットがあります。主なインターンの種類・内容などについては、以下で詳しく紹介します。
新卒採用で行うインターンの種類や内容は？
新卒採用で実施するインターンの主な種類や内容には次のようなものがあります。
1DAY型・セミナー型
インターンの中で最も短期間に設定されているのが、1日のみの開催である「1DAY型」や「セミナー型」です。内容としては、セミナーに近い形式の会社説明会や、社内見学などが中心です。短時間のグループワークやディスカッションを実施する企業もあります。
短期・中期・長期型
一般的に、2日～1週間程度の期間で行われるインターンは「短期型」、1週間～1カ月程度であれば「中期型」、1カ月以上は「長期型」と呼ばれます。短期・中期型のインターンでは、実践的な業務（マーケティング販路の検討や新商品の考案など）の類似体験を学生に課す企業が見られます。
一方、長期型のインターンでは実際の社員と同じような就業体験を実施する企業も多く、参加した学生に給与が支払われる場合もあります。
オンライン型
実会場を設けず、インターネットを通して行う「オンライン型」のインターンもあります。バーチャルオフィスやチャットルームをインターネット上に作成し、接客・顧客対応・架空サイトのデザインなどを参加学生に行ってもらうケースが見られます。
企業として感染症対策を推進したい場合や、遠方に居住する学生向けにインターンを行いたい場合などに用いられることの多い形式です。
新卒採用インターンのユニークな事例
ここで、新卒採用インターンを行った企業のうち、ユニークな事例を2点紹介します。
1点目は、インターネット事業の大手・ヤフー株式会社のエンジニア部門で行われたインターンです。5日間にわたって実施された短期型インターンで、インターネットショッピングのシステムやデザインに関する学習、ユーザー体験向上のための施策検討などが行われました。多くの実践的プログラム（学生の改善案を「企画」として提出させる、社員と一緒に課題の解決に挑戦するなど）が盛り込まれた点、自宅からリモートで参加できるオンライン型のインターンであった点などがポイントです。
2点目は、医薬品・日用品・食品などに関する事業を幅広く手がけるライオン株式会社の1DAY型インターンです。研究職の志望者を対象とした「製品開発体感インターンシップ」では、製品のコンセプト立案にくわえ、実際の製品に使用されている原料・香料などを使用した組成配合実習が行われました。1DAY型のインターンでありながら実習型のプログラムが組まれた点、製品の開発体験を通して自社の理念を学生へ伝えた点などに特徴があります。
新卒採用でインターンを行う際の注意点は？
では、新卒採用でインターンを行う際にはどのような点に注意すれば良いのでしょうか？
プログラムの内容を熟慮する
新卒採用のインターンで行うプログラムの内容は、さまざまな点を考慮して決定する必要があります。まずは自社で採用したい人材像（ターゲット）を明確にし、希望する素質・素養・人格などを見極めやすいプログラムを組みましょう。仕事への姿勢を見たいのであれば中長期型の研修、積極性を見たいのであれば短時間のグループディスカッションなど、目的に応じてインターンの期間や形式を設定します。
さらに、入社志望者に自社の業務内容や社内の雰囲気などを知ってもらえる内容にすること、「この人と一緒に仕事をしたい」と思われるような社員をインターン担当にすることなども重要です。
費用がかかる
インターンにかかる一般的な費用として、交通費、宿泊費、災害・傷害保険料などが挙げられます。これらを合算すると、1カ月前後のインターンで約10～15万円程度の出費が見込まれます。
また、広告を掲載して参加者を募る場合は数万円～数十万円程度の広告料、新卒採用サービスを利用して採用に至った場合は10～25万円程度の成功報酬などが発生することもあります。くわえて、就業体験型のインターンを行う場合には学生への報酬も考慮しなければなりません。インターンの実施期間・形式・参加人数などに応じて各種費用がかかるという点には注意が必要です。
採用につながらないことがある
新卒採用を見込んでインターンを実施しても、採用に至らない場合があるということも覚えておきましょう。多く見られる例として、採用候補の学生が他社へ入社を決めてしまうケースが挙げられます。また、プログラム内容が不十分で自社の魅力を伝えられないケース、長期型インターン中に採用候補の学生が途中離脱してしまうケースなども考えられます。
新卒採用時期以外に人材を確保する方法は？
上記のように、戦略的な新卒採用やインターンの導入を行っても求める人材を確保できない場合、あるいは社員の退職や繁忙期にともなって急遽人材の確保が必要となった場合などにおすすめしたいのが、オンラインアシスタントです。
オンラインアシスタントを活用すれば、長期的な採用準備期間やまとまった採用コスト、人材育成にかかる時間やコストを削減できるうえ、即戦力となる人材との契約が可能です。
契約前には、プロフィール確認や面談によってアシスタント個人の人柄・スキル・経歴などを把握できるため、求める人材や任せたい業務とのミスマッチを防げるというメリットもあります。
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まとめ
企業が新卒採用にインターンを導入すると、さまざまなメリットが得られます。また、インターンの種類・期間・プログラム内容などについては十分に考慮する必要があります。インターンを計画的に実施しても望む人材の採用につながらない場合もあるということを念頭に置き、新卒採用以外の人材確保の方法も検討しておくことをおすすめします。
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