会社の業績は社員の働き方によって大きく変わりますが、その社員の働きに関わってくるのはモチベーションです。社員のモチベーションを引き出したいと思ったら、具体的にどのようにすれば良いのでしょうか?モチベーション向上のための具体的な施策を、成功事例を交えながら紹介します。
目次
そもそも「モチベーション」とは
モチベーションとは何かを具体的に解説します。
「意欲」とほぼ同義
モチベーションは直訳すると「動機」となり、きっかけとなることや原体験などが該当します。一般的には「意欲」という意味で使われることが多いです。そのため、「仕事のモチベーション」というような使い方の場合は「仕事の意欲」というように意味づけされます。
モチベーションは大きく分けて2種類
モチベーションは内的報酬と外的報酬に大別されます。内的報酬とは、やりがいや達成感など仕事そのものに対するもの。一方で外的報酬とは、評価や昇給、会社の知名度のようなものを指します。モチベーションに関してはアメリカの心理学者・マズローの五段階説が有名です。人間には以下5つの欲求階層があるという説で、
第一階層:生理的欲求(睡眠、食事など生きるために必要な欲求)
第二階層:安全欲求(健康や安心安全に生きることへの欲求)
第三階層:社会的欲求(仲間やコミュニティなど帰属するものへの欲求)
第四階層:尊厳欲求(人に認められたいという承認欲求)
第五階層:自己実現欲求(自分の能力を活かして創造的な活動がしたい欲求)
仕事のモチベーションも、まずは労働環境や報酬といった生理的欲求と安全欲求、次に社内の人間関係などの社会的欲求、評価や昇給などの尊厳欲求、自己実現につながる目標設定を行う自己実現欲求、というようにマズローの五段階説に応じた満たし方が必要です。
社員のモチベーション向上によるメリット
社員のモチベーションを向上させることで、主に3つのメリットが得られます。1つ目はサービスの向上や生産性の向上です。やる気になった社員は意欲的に業務に取り組みますので、わかりやすく仕事の質が上がります。
2つ目はトラブルが起こるリスクが減ることです。トラブルは対顧客のものと社内のものとにわけられますが、質の高い業務を行うことでどちらも減少します。そして3つ目は離職率の低下です。高いモチベーションを持って仕事をしていると、業績も上がりやりがいも感じられるようになってくるため、仕事への不満がなくなってきます。結果として離職率の減少にもつながります。
モチベーションが低い社員に対しての施策とは
社員のモチベーションを上げるための施策を6つ紹介します。
人事評価制度の整備
自分が正当に評価されているかどうかは社員のモチベーションに大きく関わります。正当な評価が昇給や昇格に反映されるシステムを作る必要があるでしょう。公平感を出すための360度評価などの仕組みを導入するのも方法のひとつです。
社員に向けた情報発信
会社がどこへ向かっているのか、何に力を入れようと考えているのか、経営者から社員に向けた発信は重要です。大きな目標に向けて進んでいる実感が湧くと、社員自身のモチベーションにもつながっていきます。
社員への教育、上司の育成
会社の人間関係はモチベーションを大きく左右します。特にどんな上司と仕事をするのかは大きな問題です。リーダーシップを持って適切なコーチングができる上司のもとでは、人材が育ち、自ずと結果にも表れます。こうした有能な上司の育成は社内のモチベーション向上に欠かせません。
リーダーの役割や業務内容はこちらの記事をご覧ください。
関連記事:リーダーの役割や業務を解説!これから求められるリーダー像とは?
表彰制度の設置
評価が給与や待遇面で表れることはモチベーションの向上に直結します。モチベーションは金銭的なインセンティブだけで上がるわけではありません。社員の頑張りを表彰するような仕組みを活用することで、「認められた」という満足度が高まりモチベーションを上げることができます。
柔軟性のある働き方の推奨
ライフスタイルや働き方は多様化してきています。こうした中で、昔ながらのやり方を続けていても社員のモチベーションは下がっていく一方です。そこで、時短勤務や在宅勤務、副業の自由化といった柔軟性のある働き方の推奨は、社員モチベーションを上げ、能動的な業務遂行を促します。
一部の業務を外注化する
入社後に「こんなはずではなかった」と思う社員は一定数存在します。その理由は入社前にイメージしていた仕事とのギャップです。コア業務ではなく、成果の見えない雑用ばかりやらされていてはモチベーションが上がりません。そこで、コア業務ではない仕事(ノンコア業務)に関しては外注することでコア業務に集中する環境作りができ、モチベーション向上につなげることができます。
業務の外注化におすすめなサービス
社員のモチベーションを向上させるためには、社員が抱えているノンコア業務を外注化することが有力だと紹介しました。外注といってもさまざまなサービスがありますが、おすすめできるのは在宅アシスタントやオンライン秘書です。
ビズアシスタントオンライン
オンライン秘書という言葉を聞いたことはあるでしょうか。在宅アシスタントやオンラインアシスタントとも言いますが、これはオンライン上でフリーランスや個人に業務を依頼するサービスとなり、事務領域の業務、かつ、まとまった期間(最短でも1カ月程度)を依頼する予定があるときにおすすめです。直接会わずともオンライン上に優秀なアシスタントを確保できるようなイメージです。
中でもおすすめなサービスは「ビズアシスタントオンライン」です。同サービスは、事前にどのような人材を求めるのか企業側に丁寧にヒアリングした上で、豊富なデータベースの中からハイレベルな人材をマッチングしてくれます。もちろん在宅型のアシスタントとなるので、通常の採用時に発生する社会保険や交通費などの間接費はかかりません。
紹介する人材はすべて事務局によるスキルチェックと面接を通過した人のみで、稼働記録が分かる画面のスクリーンショットや独自のタイムカードシステムによって、稼働の記録をしっかりと確認できるのも安心です。最低1カ月から・月30時間または50時間から依頼でき、利用開始になるまでは料金は発生しません。
▶ビズアシスタントオンラインの資料をダウンロードする
社員のモチベーション向上に成功した企業事例
最後に、さまざまな取り組みを行って社員のモチベーション向上に成功した企業事例を見ていきましょう。
サイボウズ株式会社『育自分休暇制度』
ITツールの運用を行うサイボウズでは、かつて高い離職率に悩まされていました。そこで導入したのが多様な働き方です。中でも特徴的なのが、2012年から始まった『育自分休暇制度』です。35歳以下で環境を変えて自分を成長させたいという志を持った人が対象の制度で、最長6年間は職場復帰可能となっています。
こうした多様な働き方を導入した結果、サイボウズでは30%近かった離職率が4~5%にまで減少しました。
株式会社サイバーエージェント『女性活躍促進制度 macalon』
ウェブ広告最大手のサイバーエージェントでは、『女性活躍促進制度 macalon』という独自の制度を導入しました。
女性の出産育児を経た後のキャリアを考えた制度で、女性特有の体調不良の際に月1回利用できる『エフ休』のほか、妊活休暇、妊活コンシェル、キッズ在宅、キッズデイ休暇、認可外保育園補助、おちか区ランチ、ママ報といった8つの制度を設けて、女性の活躍をサポートしています。
株式会社ZOZO『ろくじろう』
ファッション通販のZOZOTOWNを運営するZOZOは、『ろくじろう』という独自制度を設けています。『ろくじろう』とは6時間労働制の取り組みのこと。生産性を落とすことなく、働き過ぎない新しい働き方の提案を行っています。
日清食品ホールディングス株式会社『無人島研修』
日清食品では、管理職育成のための研修を無人島で行う、というユニークな取り組みを導入しています。国籍や性別を超えた結束力を高め、創造力や判断力を高めることが目的です。会社の根幹である食について考える貴重な機会にもなっており、管理職社員のモチベーション向上に役立っています。
まとめ
社員のモチベーションによって業績は大きく変化します。モチベーションには、本人のやる気を引き出す仕事のやりがいなどの内的動機と、報酬や評価といった外的動機とがあり、これらをうまく引き出すことが重要です。ぜひ、他社の人事制度や福利厚生制度などを参考に、社員のモチベーション向上について考えてみてください。