企業の中には、従業員のモチベーションを上げるべく「従業員満足度」向上のための取り組みを行っているところがあります。では、従業員満足度を高めることは企業にとってどのような影響をもたらすのでしょうか？この記事では、従業員満足度について解説した上で、調査の仕方や高める方法を紹介します。
目次
従業員満足度とは
従業員満足度とは、ES（Employee Satisfaction）とも呼ばれ、その名のとおり「従業員が業務においてどれだけ満足しているか」といった指標を表すものです。
満足度を表す指標としては、福利厚生や待遇、人間関係が挙げられます。日々の業務においてこれらに不満がなければ、従業員満足度は高くなります。従業員満足度が高くなった時の企業のメリットとしては以下のとおりです。
・企業の業績が上がる
・従業員の生産性が上がる
・顧客満足度につながる
企業の業績が上がれば、従業員の給料が上がる可能性も高くなり、従業員のモチベーションUPにもつながります。
従業員満足度が低いとどうなる？
従業員満足度が低いと、業務においてどのようなことが起こるのでしょうか。
社内トラブルが起きやすい
従業員満足度が低い企業の特徴のひとつに「企業や業務への関心が薄い」ことが挙げられます。関心が薄れることで、決められた仕事しかできなってしまう、新しい発想が浮かばない、指示や修正にも柔軟に対応できないなど、業務としての視野が狭くなっていきます。その結果として作業効率が悪くなり、企業への業績悪化につながることにもなりかねません。
顧客満足度が低下する
企業の従業員満足度が高く、従業員が自然と顧客の立場で考えられる姿勢を持っていれば、それが結果として応対品質あげ、顧客満足度を高くしていくことでしょう。しかし、企業や業務に対して関心が薄い状態で働いていると、それが顧客への対応にも表れてしまう可能性があります。このように、従業員満足度は仕事へのやりがいや人間関係などにも影響を及ぼし、顧客満足度につながると言えるのです。
従業員満足度の指標とは？
従業員満足度を知るための指標には何があるのでしょうか。
ビジョン面
1つ目は、企業が目指す未来像やビジョンに対してどれだけ共感しているのか、という指標です。ビジョンをしっかりと理解していたり、ビジョンを達成するための一員であるという自覚があったりすると、従業員満足度は高くなります。「やらされている」という受け身の姿勢ではなく、会社のため、または自分のためにやりがいを感じながら業務に携わっているかどうかが大事です。
マネジメント面
2つ目は、上司や部下のマネジメント面での指標です。従業員満足度は、上司から受けるマネジメント（マネジメントする部下を含む）に左右されることがあります。これは給与とは直接関係がない部分ではあるものの、上司から信頼を得ている、上司に認められている、あるいは（自分が）部下の想いを汲み取った言動ができているなどが社内で機能していると、従業員満足度は高くなる傾向があります。
企業風土面
3つ目は、組織全体の雰囲気における指標です。企業風土が悪化していたり、コミュニケーションの低下が起こっていたりすると、従業員満足度は低くなります。従業員が多ければ多いほど一人ひとりの意見は異なるため、高いコミュニケーション能力が問われます。相手の立場に立って円滑なコミュニケーションをとり、メンバー同士が関心を持ち合うことが、従業員満足度を高める上では重要です。
労働環境面
4つ目は、福利厚生や就業規則などの労働環境に関してです。従業員が快適に労働する上でどれだけ労働環境が充実しているのかは大切で、従業員満足度にも影響してきます。保険制度や有給休暇などの基本的な労働条件に加えて、ワークライフバランスの充実や国内リゾート施設優待など、従業員にとって魅力的な労働条件は従業員満足度を高めます。
貢献度の有無
5つ目は、会社や社会に対する貢献度です。従業員満足度が高ければ顧客満足度は高くなり、売上UPや利益UPにつながります。リピーターによる売上UPが見込めることはもちろん、円滑なコミュニケーションにより新しい発想や意見が生まれ、プロジェクトなどに生かされて業績が良くなります。これらの手応えが感じられるかどうかも従業員満足度に影響します。
従業員満足度の調査の仕方
従業員満足度を高めるには、まず自社の弱みや課題をブラッシュアップし、改善策を見出すことから始めます。どのように調査していけば良いのか確認していきましょう。
調査手順の例
まず、調査を始めるにあたっての手順例は以下4ステップに分けられます。どこに問題があるのか最初に明確化しておくことで、その後の調査がスムーズに進むでしょう。
1．課題や目的を明確にする
2．課題や目的に合わせた質問の考案とアンケートの実施
3．回答の分析・検証
4．課題の改善や、施策の検討・実施
調査項目の例
従業員満足度を調査する際の項目例を紹介します。これらは自社で実施することも可能ですが、調査の専門家に協力を求めながら進めていくと、より高い従業員満足度を得られることがあります。
・職場環境
・待遇
・仕事内容
・やりがい
・人間関係
・負担
従業員満足度を高める方法は？
従業員満足度を高めるには、会社一丸となって改善する部分がいくつかあります。どこに焦点を定めて改善していくべきかを紹介します。
社内制度を改善する
まずは自社の社内制度を見直してみましょう。社内制度が会社設立時の古いままになっていると、新しい人材が就職したいと思えないだけでなく、離職率が上がることも考えられます。
たとえば、ある会社には、産休や育休で休業した従業員に対して復職一時金支援があったり、セミナーや英会話レッスン料を会社が負担したりする制度を用意しています。
また、ある人材会社は「社内求人サイト」を設け、従業員が他部署を選択して移ることができるシステムを用意しており、従業員満足度の向上につながっています。
労働環境を改善する
労働環境は、従業員が気持ちよく業務を遂行するためには重要な要素です。ある会社はリフレッシュスペースを設置しており、自社製品や他者製品をさらに知ってもらう場として使うことで、従業員満足度を高めています。
また、ある会社は近距離通勤支援制度を設けており、会社から3キロ圏内に住む従業員に対して特別手当を支給しています。
業務をアウトソーシングする
従業員満足度を高めるために社内制度や労働環境改善に加えて重要なのが、ムダな業務やルーティン業務を減らすことです。従業員がいくら会社のビジョンに共感し、上司からの適切なマネジメントや部下のマネジメントを行っていても、自身の業務が定常業務やルーティン業務ばかりならば生産性が上がらず、いずれモチベーション低下につながりかねません。
このような生産性の低下につながる問題だけでなく、さまざまなリソース不足による効率悪化にもおすすめの解決策は、業務のアウトソーシングです。アウトソーシングの方法やサービス会社はいくつかありますが、中でも、おすすめは「クラウドワークス」です。
クラウドワークスの登録者数は480万人を超えており、さまざまなスキルを持つワーカーが登録しています。そのため、欲しいスキルを持った人材に必要な時間だけ業務を依頼することが可能です。第三者に社内業務を任せるのが不安な場合、ワーカー個人とNDA（秘密保持契約）を締結することで情報・セキュリティ対策を講じることができます。
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まとめ
従業員満足度は、企業の制度を見直し調査を行うことで十分に高められます。企業の業績は従業員満足度に直結すると言っても過言ではないので、従業員が働き甲斐を持って満足できる社風を作ってみてください。なお、従業員の負担を減らし、より生産性を上げていくには業務をアウトソーシングすることも手です。ぜひ選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。
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