オンラインとオフラインの境目をなくして融合させる「OMO」という概念が、O2Oに代わる新しいマーケティング手法として活用されています。この記事では、オンライン・オフラインの意味やOMOの概要、OMOを活用した成功事例を紹介します。
目次
基本的なオンライン・オフラインの意味とは
まずは、オンラインとオフラインの基本的な意味を解説します。
オンラインの意味
一般的に、オンラインとは電子機器がインターネットなどといったネットワークに接続されている状態のことです。インターネットに接続していなくても、社内ネットワークなどに接続していればオンラインという定義の仕方もあります。なお、ゲームやSNSなどの場合は、サービスにログインしている状態をオンライン、インターネットに接続しているもののログインしてない状態をオフラインということもあります。
オフラインの意味
オフラインとは、インターネットや社内ネットワークなどに接続していない状態、またゲームや各種サービスにログインしていない状態のことを表します。中にはスマートフォンやパソコンの電源を切ることをオフラインだと認識している人がいますが、電源が入ったままであってもwi-fiに接続しておらずインターネットなどにつながっていなければ、その機器はオフライン状態であるという考え方もあります。
オンラインとオフラインの融合とは？
近年で広まりを見せているマーケティング用語のひとつに「OMO」があります。「オンラインとオフラインの融合」という意味を含んでいますが、具体的にどのようなことを指すのか解説します。
OMO（Online Merges Offline）
OMOとは「Online Merges Offline」の略語であり、Mergeとは融合を意味していることから、日本語では「オンラインとオフラインの融合」と訳されることが多々あります。これは、オンライン・オフラインの垣根にとらわれることなく集客を考えるというマーケティング施策のことで、特にデジタル化が著しい中国において積極的に採用する企業が増加しています。OMOは、オンライン・オフラインにかかわらず顧客情報を1つにまとめあげ、ともにリンクさせながらビジネスに活かすことを考えるのが特徴です。
従来のO2Oとの違い
OMOの概念が知られる以前は、「O2O」という考え方が主流でした。O2OとはOnline to Offlineの略語で、オンラインで集客した顧客をオフライン（リアル店舗など）に流す、あるいは逆にオフラインからオンラインへ集客することを目的としたマーケティング施策です。具体的には、オンライン上で割引クーポンを発行して顧客の購買意欲を高めたうえで実店舗での商品購入につなげる、実店舗でチラシを配布してSNSへの集客を試みるなどといった戦略があります。
O2Oについてさらに詳しく知りたい方は以下の記事もあわせてご覧ください。
関連記事：売上が上がるO2Oマーケティングとは？メリットと成功事例を解説！
オムニチャネルとの違い
オムニチャネルとは、オンライン・オフラインにかかわらず、あらゆる販売チャネルを活用して顧客との接点を持つことを試みるマーケティング手法です。たとえば、ECサイト、実店舗、SNS、コールセンターからの直接的なコンタクトなど、あらゆる方法で顧客の購買意欲を高めます。O2Oとオムニチャネルのいずれにおいても、オンライン・オフラインの違いを明確に区別している点がOMOとは大きく異なります。
オムニチャネルについては、以下の記事で詳しく説明していますのでご参照ください。
関連記事：【簡単解説】オムニチャネルとは？メリットや企業の成功事例も紹介
オンライン・オフライン融合の事例
OMOを活用した具体的な事例を紹介します。
Amazon GO
Amazon GOは、Amazonが運営する食料品店として2018年にアメリカでオープンし、レジに人がいないという「無人レジ」を導入したことで一躍注目を浴びました。Amazon GOは、AmazonのアカウントとAmazon GOのアプリをもつ顧客が店舗に入る時にQRをかざすだけで、選んだ商品をそのまま店の外に持ち出せるという仕組みです。
店内では行動が追跡され、購入した商品の会計はAmazonのアカウントに紐付けられて精算されるようになっています。顧客がオンライン・オフラインを意識することなく消費行動につながっており、OMOを実現している事例のひとつといえます。
INTERSPORT
スイスのスポーツ用品販売店INTERSPORTは、モニター上でさまざまな服が試着できるシステムを用意しました。2mほどのモニターの前に立つと顔がスキャンされるため、顧客は試着室に衣類を持ち込んで着替える手間がなくなり、短時間で多くの衣類を試着することができるという仕組みです。
さらに、気に入った商品はそのままアプリから購入できます。購入履歴などからおすすめの靴をレコメンドしてくれる機能もあり、まさに顧客の消費行動の中でオンライン・オフラインが境目なく溶け合うことでOMOが実現している事例です。
効率的な戦略立案には外注が有効！
顧客の購買意欲を高めて購買行動を促すためには、OMOだけでなくさまざまなマーケティング戦略を立てる必要があります。人的・時間的リソースが足りず、企業にとって肝心な戦略立案を行うことが難しい場合、売上とは関係ない部分であるノンコア業務・定常業務を外注すると効果的です。
おすすめは「クラウドワークス」
人的・時間的リソースが足りず、企業にとって肝心な戦略立案を行うことが難しい場合、事務などのルーティン業務をクラウドソーシングサービス（※）で外注する方法がおすすめです。なかでも業界最大手の「クラウドワークス」は登録者数480万人を超えており、さまざまなスキル・実績を持つ人材が多数登録しています。
クラウドワークスを活用すれば、事務領域のプロや経理・会計の有資格者などを探すことができ、必要な業務を必要なタイミングで依頼できます。また、マーケティングやデータ分析、経営コンサルティングなどに詳しい人材を探し、戦略立案やアドバイスを受けるといった使い方も可能です。
【クラウドワークスでの発注事例】
・事務代行（データ入力や資料作成、リサーチ業務など）：時給1,000円前後
・経理や会計の代行（仕訳や記帳、領収書の精算など）：時給1,000～1,500円
・秘書業務の代行（スケジュール管理、問い合わせ対応など）：月額3～15万円
（※）クラウドソーシングサービスとは、仕事を外注したい人・受注したい人をインターネット上でマッチングするサービスのこと
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まとめ
OMOは新しいマーケティングの概念として知られてきていますが、顧客の消費者行動が多様化するなかではこれに固執することなく柔軟に新しい思考を取り入れ、戦略を立てていくことが大切です。企業にとって要といえる戦略立案に時間を取るためにはノンコア業務を外注し、社員がモチベーションを高く保ちながらコア業務に集中できる環境を整えていきましょう。
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