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2019.09.11
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社員教育の計画の立て方とは?必要性や実施するタイミングも解説

社員教育は内容もさることながら、行うタイミングも重要です。もし社員教育プログラムを実施するリソースがない場合は、外注も検討してみましょう。この記事では、社員教育の適切なタイミング、具体的な社員教育プログラムの立て方、実際に社員教育を請け負う会社について紹介します。

社員教育の必要性とは?


社員教育とは、企業が社員に対して研修やOJT、面談、資格取得支援などを提供する教育の総称です。

その主な目的は3つあり、1つ目は企業の社風やルール、共通知識などを教育し、社員としての共通認識を構築させること。部署によって必要な知識やノウハウが異なるため、配置転換になるたびにこれらの教育が必要となります。

2つ目は、社員のスキルを向上させて生産効率を上げ、利益向上につなげることで、優秀な人材を育成し業績アップを図ること。3つ目は、特に新人に対して必要なビジネスマナーや規律の教育です。対外的なコミュニケーション方法を取得させることで、外部の信頼度向上につなげます。

このように、社員教育は社内外の良好なコミュニケーションを保つためだけでなく、会社の業績向上のためにも必要なシステムのひとつです。

社員教育をするタイミングとは


社員教育を行うタイミングには、入社時、配属後、昇進時などがありますが、それぞれでどのような社員教育を行うのが適切なのでしょうか。

入社時に社員教育を行う

入社時には、その会社に早くなじみ、効率的かつスムーズに仕事を進めさせるために、会社の風土やルール、専門的な知識などを教育します。また、新卒入社の場合は社会人としての基礎知識や社会のルール、基本的なスキルを習得させ、学生から社会人への意識変化を促しましょう。

中途採用者の場合は、自らのスキルや前職で得た経験などを今の会社で活かすための教育を施すことが重要です。

配属後に社員教育を行う

入社してから時間が経過している、あるいは配置転換などで新しく所属する部署に配属となる場合は、一般的にOJTが多く行われます。実際の仕事の現場で先輩社員が手本になりながら教育するため、即戦力化しやすいでしょう。教育の途中で評価チェックや、新たな研修の追加でフォローアップすることもあります。

昇進時に社員教育を行う

昇進をすると、通常は責務が重くなるのが一般的です。また、管理職になるとマネジメント業務も追加され、今までとは異なる立場で働くことになります。そのため、昇進時にはそれぞれの職務に必要な知識や考え方、会社が期待する社員像などを、あらためて教育しなければなりません。

どの立場であっても、本人のパフォーマンスを最大限発揮できるように適切な社員教育を施すことが大切です。

社員教育プログラムの立て方、方法


では、実際に社員教育のプログラムはどのように立てて進めていくのでしょうか。

目的や定義をはっきりさせておく

最初に、社員教育の目的を明確にします。会社の5年後、10年後の将来像を見据えて、そのときに必要な人材を明らかにしましょう。

たとえば、新規事業を手掛ける場合に、現社員にはどのようなスキルや能力を習得させることが好ましいのか、などをはっきりとさせます。その際には、経営者側の意見だけでなく現場マネージャーの意見も取り入れ、実現性の高い目標を立てるようにしてください。

具体的な期間や内容を決める

目的が決まったら、具体的にプログラムや実施期間を決めます。まずは現状の課題を出し、理想像とのギャップを明らかにしましょう。次に、そのギャップを埋めるために必要な要素を洗い出し、それに見合ったカリキュラムを作成します。

たとえば、新入社員教育の場合は5年後の彼らの理想的な社員像を見据え、学生気分が抜けない彼らとのギャップを整理して、それぞれ対策を組むことが大切です。なお、教育プログラムは長く行えばいいものではなく、短期集中で成果が出るように期間を設定することがポイントです。

教育実施後に評価を行う

教育終了後には必ず評価・反省を行い、次のフォローシステムや体制づくりを行います。PDCAを回して、計画から実行、アフターフォローまでを行うことで、効果的な社員教育を行います。評価の手法としては、社員教育実施後のアンケート聴取やレポートの提出、テストなどによるスキル向上度の把握などが有効です。

社員教育の研修・セミナーが受けられる企業は?


社員教育のプログラムを自社内で構築することが難しければ、外注する方法もあります。

リクルートマネジメントスクール

リクルートマネジメントソリューションズが運営する研修の中に、異業種交流型研修サービスがあります。これまで50年の人材育成サービスを行ってきた実績をもとに、新入社員教育や、管理職・階層別研修、ビジネススキル研修など、幅広く手がけています。

今では、年間18.7万人に対してビジネス経験豊富なトレーナーによる厳選したプログラムを提供しており、東京や大阪をはじめ、静岡、名古屋、福岡、北海道などでも展開しています。

クリエイト

クリエイトは、すでに約750社、のべ1万人以上にセミナーや研修を提供しています。話す・考えるといった能動的な行動により記憶に刻まれるプログラム、実践ですぐに使える知識や技術が得られるアプローチ、47年間のノウハウと第一線で活躍する一流講師による良い学び場の提供が特徴的です。

社員教育研究所

昭和42年の創業以来、「汗と涙と一生懸命」を理念に、企業内教育や人材育成企業のパイオニアとして成長をし続けてきた会社が社員教育研究所です。

培ったノウハウで高い評判を得ている「管理者養成学校訓練コース」や、『会議式リーディング』という独自の手法であらゆる状況に対応できる柔軟な発想力と行動力を養う「セミナーコース」、自国の誇り・伝統・文化をふまえて国際的に活躍できる人材を育てる「グローバル人材養成」の3つの柱をベースに社員教育を行っています。

まとめ

社員教育にはいろいろな手法があり、入社時や昇進時に行うなど、実施するタイミングによってもカリキュラムや達成目標が大きく異なります。自社を代表する社員として教育することで企業の将来を担う一員となり、業績向上に必要な人材として育成するためにも、ぜひ社員教育プログラムをとりいれてみてください。

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coolpolaris
広告代理店でマーケティングやストラティジックプランナー、ライター等を長年担当。専門は統合マーケティングコミュニケーションで、リサーチ実施・分析及びWEBも含めたトータルコミュニケーションプランやの構築やブランディングを得意とする。WEBマーケティング経験も多数。

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