マーケティングや広告運用などの場面で耳にする費用対効果(ROI)という用語。費用対効果(ROI)という指標を活用することは、日常生活や仕事のあらゆる場面で役に立ちます。この記事では、費用対効果(ROI)の意味や算出方法、メリットについて解説します。
目次
そもそも費用対効果の意味とは？
費用対効果（ROI：Return on Investment）とは、「投資費用に対してどれくらいの効果があるか」を表す指標です。ビジネス上の意思決定において重要な役割を果たします。そのため、導入するシステムを比較検討する場合や、導入後の効果を検証する場合に使用されることが少なくありません。一般的には、費用対効果が高いほど収益性が高く、有利な投資だと言えます。
費用対効果と投資対効果の違いは？
費用対効果に類似した指標として、「投資対効果」があります。両者の違いは、「どこまでをリターンとして期待するか」という点です。
測定する期間の長さ
費用対効果は、「コストの投入をストップすると、同時に効果が出なくなるもの」を対象として計算されます。つまり、コストを投入すると発揮される効果及びコストの投入を止めると消滅する効果に、焦点を当てています。測定する期間の長さで考えると、「短期的」であると言えるでしょう。
一方で、投資対効果は、「コストの投入をストップしても、将来のリターンが期待できるもの」を対象として計算されます。つまり、短期的な効果に加えて、コスト投入が終わった後にも発生し得る効果に、焦点を当てています。よって、測定する期間の長さで考えると、投資対効果は「長期的」であると言えるでしょう。
例えば、新聞広告で自社を宣伝したとします。新商品の売上を即時的に確保することが目標であれば、費用対効果で見るべきでしょう。ブランドの信頼性を作り上げていくことが目的ならば、投資対効果と見るべきです。費用対効果と投資対効果それぞれの特性を理解した上で、目的に応じて上手く使い分けることが大切です。
費用対効果を計算するメリットは？
費用対効果の考え方は、日常生活や仕事のあらゆる場面で役に立ちます。ここでは、費用対効果を計算するメリットを挙げていきます。
予測をたてることで失敗を回避できる
1つ目のメリットは「リスク回避」です。あらゆる予測をたてることで、起こり得る失敗を把握し、回避することができます。
例えば、英会話スクールA（料金は安いが、評判は悪い）と英会話スクールB（料金は高いが、評判も良い）どちらに通うか迷っていたとします。ここで、費用対効果（投資費用に対してどれくらいの効果があるか）を考え、あらゆる予測をたてます。
英会話スクールに通う目的は、「英語を話せるようになること」でしょうから、スクールBに通う方が賢明だと言えます。スクールAの場合、費用は抑えられますが、効果が薄い（目的を達成できない可能性が高い）と判断できるでしょう。
予測をたてることで、失敗（料金を安くおさえて、評判の悪いスクールAに通い、結果的に英語が身につかない）を避けることが可能なわけです。
その投資を行う理由を明確にできる
2つ目のメリットは「投資の理由を明確にできること」です。「なぜ行うのか」、「どうしてその判断をしたのか」という問いは、ビジネスにおいて重要です。費用対効果を計算するには、目的・目標を確認することが必要不可欠です。そのため、投資を行う理由や目的を、改めて明確にできます。
投資の理由や目的を明確にすることは、例えば、以下のような場合に役立ちます。
- 上司に企画を通したい時
- 社員間で意思共有したい時
- 自分や家族の将来について考える時
ものごとを正確に比較できる
3つ目のメリットは「正確な比較ができること」です。ものごとを比較するには、メリットもデメリットも含めた総合的な情報が必要です。費用対効果を計算する際には、効果だけでなく、費用も正確に把握しなければなりません。費用対効果を活用して複数案を正確に比較しましょう。
費用対効果の算出方法とは？
繰り返しになりますが、費用対効果（ROI：Return on Investment）は、「投資費用に対してどれくらいの効果があるか」を表す指標です。一般的には、以下の式で算出されます。算出された数値が高いほど、費用対効果が高く、収益性が高いと言えます。
利益（効果）÷投資費用×100
重要なことはどこまでを利益（効果）とするか、どこまでを投資費用に含めるかです。ここでは仮に、プロジェクトA（利益：10,000円、投資費用：5,000円）とプロジェクトB（利益：300,000円、投資費用：250,000円）を考えてみましょう。
プロジェクトAの費用対効果は200（＝10,000÷5,000×100）、プロジェクトBの費用対効果は120（＝300,000÷250,000×100）と計算できます。したがって、プロジェクトAの方が費用対効果が高く、収益性が高いと判断できます。
業務効率化で費用対効果を高くする方法は？
費用対効果を高くする方法としてまず挙げられるのが、「業務の効率化」です。業務効率化の方法にも様々ありますが、特に優先して行いたいものを紹介します。
無駄なフローを改善する
業務を洗い出した上で、無駄な業務は廃止して改善しましょう。例えば、定例会議、使わない資料の作成などです。無駄なフローを改善することで、金銭的な費用だけでなく、人的・時間的費用を削減することができます。そのため、費用対効果を高めることができます。
業務改善についての具体的な手順や方法を知りたい場合は、下記記事を参考にしてみてください。
関連記事：事務の業務改善を図るには？進め方やポイントから具体例まで解説！
ノンコア業務をアウトソーシングする
業務効率化のためには、ノンコア業務をアウトソーシング（外注化）するのも大切です。金銭的費用はかかりますが、人的・時間的費用はカットすることができます。そして、コア業務に集中できるようになるので、パフォーマンスを最大化し、費用対効果を高めることができるでしょう。
アウトソーシングの方法としては、制作会社・下請け会社への依頼やクラウドソーシングが挙げられるでしょう。特に、クラウドソーシングは必要予算が比較的少ないうえ、リスクを抑えやすいので、需要が急速に高まっています。また、必要な時に必要なだけ発注を増やせることもポイントです。
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ノンコア業務の外注なら「クラウドワークス」
上で紹介したとおり、ノンコア業務にあたる部分をアウトソーシングすることで、より生産性の高い業務に時間を割くことができます。生産性が高くなる・業務効率化につながるにつれ費用対効果は大きくなるため、ムダな業務やフローを見直したのち、完全になくすことはできないものの社員が行う必要はない業務はクラウドソーシングで外注してみてはいかがでしょうか。
クラウドソーシングとは、スキルや経験をもつフリーランスや個人に仕事を発注できる仕組みで、インターネット上ですべて完結するため全国のプロの中から依頼相手を選択できます。あらかじめ外部化できる業務を明確に区切っておくことで、社員の時間的なリソースを最大限に活かすことができます。
クラウドソーシングサービスのなかでもおすすめは「クラウドワークス」です。多くの企業が発注しているコンテンツ制作、ビジネス事務、デザイン、開発だけでなく、専門性が高く需要が伸びてきている写真・映像や、翻訳、コンサルタントなども外注が可能です。
依頼相手となる個人は、開発系やコンサルタント、動画制作など、専門性や難易度が高い作業ほど報酬は高くなり、専門性が低くなるほど報酬は低くなります。あらゆる仕事を外注できるため、依頼したいカテゴリーの平均発注額を把握しておきましょう。
まとめ
費用対効果は、ビジネス上ではもちろん、日常生活においても重要な指標です。意思決定をする際には、費用対効果を測ってみることをおすすめします。そして、「リスク回避」や「理由や目的の明確化」、「ものごとの正確な比較」などに意識を向けてみましょう。
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