外注ノウハウ
公開日: 2022.09.08 / 最終更新日: 2024.01.04

【2024年】アプリ開発費用の相場を解説!

自社ではアプリ開発が難しい・エンジニアのリソースが足りないなどという場合、アプリ開発を外注することで、クオリティの高いアプリをスピーディーに開発できます。
今回は、アプリ開発を外注した場合の費用相場や料金の決まり方、費用を抑えるコツなどを紹介します。

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アプリ開発費用の相場

アプリ開発にかかる平均的な費用は250万円程度とされていますが、アプリの種類や搭載する機能によって金額は変動します。まずは、アプリの種類ごとの傾向や費用相場などを紹介します。

EC・ショッピングカート系アプリ

EC・ショッピングカート系アプリでは、商品やサービスの販売を行います。ショッピング機能・支払い機能のほか、会員認証やポイント管理機能などを搭載することも多く、ネットショップやオンラインショップ、Eコマースなどと呼ばれることもあります。
搭載機能の種類やアプリの複雑さなどによって開発費用の金額差が大きく、インターネットショッピングにおいて大規模な市場を対象とするアプリであるほど費用が高くなる傾向にあります。

【アプリ開発の費用相場】
・100〜300万円

カタログ・フリーペーパー系アプリ

カタログ・フリーペーパー系アプリは、商品やサービスのデジタルカタログ・デジタルチラシを閲覧できるアプリで、主に広告宣伝用のツールとして利用されます。商品のマニュアルなどを電子ブック化し、ユーザー自身に操作方法・トラブルシューティング方法などを確認してもらうために配信するケースもあります。
アプリの構造や要件によって開発費用は変動しますが、比較的安価にアプリ開発を依頼できます。

【アプリ開発の費用相場】
・50〜100万円

ゲーム系アプリ

ユーザーがゲームをプレイするためのアプリは、多くのシステムや機能を搭載するため、開発費用が高額になる傾向にあります。
特にソーシャルゲームアプリにはSNS機能・マップ機能などが必要となるため、費用が高額になりがちですが、シンプルなゲームアプリであれば比較的安く開発を依頼できるケースもあります。

【アプリ開発の費用相場】
・300〜1000万円

通話・メッセージ系アプリ

通話・メッセージ系は、電話やメール、チャットによるメッセージの送受信などができるアプリで、LINEなどがよく知られています。スマートフォンでも使えるようにモバイル機能を搭載するケースが多く、さらに用途が広いアプリを開発する場合は、費用が高額になります。

【アプリ開発の費用相場】
・100〜500万円

SNS連携・位置情報系アプリ

SNS連携・位置情報系は、Googleマップなどのように現在の位置情報を確認できるアプリです。2段階のシステム構築(位置情報系のシステム・SNS連携のシステム)が必要となり、とくに位置情報系のシステム構築にかかる費用が高額になります。
一方、既存の位置情報システムとSNSの連携のみを依頼する場合であれば、5万円程度で実装できるケースもあります。

【アプリ開発の費用相場】
・500〜1000万

機能系アプリ

機能系は、何らかの機能(カメラ・電卓・画像加工など)に特化したアプリや、特定の機能を強化したアプリのことです。搭載する機能によって相場が大きく変わり、簡単なアプリであれば50万円程度から開発できます。
機能の種類・精度などによって費用相場が大きく変わるため、外注する際は依頼内容を相談した上で、詳細な見積もりを確認しましょう。

【アプリ開発の費用相場】
・50~300万円

データ連携系アプリ

データ連携系は、カレンダー機能やToDoリスト、その他のコンテンツと連携してスケジュール管理などを行うアプリです。社内のチームなどでToDoリストを作成・共有する機能や、データのバックアップ機能などを搭載する場合は、費用が高くなる傾向にあります。

【アプリ開発の費用相場】
・150万円~

アプリ開発費用の決まり方

次に、アプリ開発を外注した際にかかる費用の内訳や、費用の決まり方などを紹介します。

アプリの種類

アプリ開発費用は、開発するアプリの種類によって大きく変わります。詳しくは、上記で紹介した費用相場を参照してください。

なお、Webアプリとネイティブアプリを合体させた「ハイブリッドアプリ」という種類もあります。ハイブリッドアプリの概要やメリット・デメリット、企業の導入事例などについては、以下のページで詳しく紹介しています。

関連記事:ハイブリッドアプリの基本情報まとめ!特徴・開発方法・事例等を解説

アプリへの搭載機能

アプリにはさまざまな機能を搭載することができます。既存機能を使うのではなく、それぞれの機能を開発して搭載する場合・搭載機能の数が多い場合などは費用が高額になる傾向にあります。
また、機能の開発・実装の難易度が高い場合は、実績やスキルのあるエンジニアをアサインすることになるため、人件費が高額になります(人件費については次の項で詳しく紹介します)。

【アプリの搭載機能の例】
・ログイン機能
・チャット機能
・プッシュ通知機能
・ナビゲーション機能
・決済機能
・位置情報連携機能
・データバックアップ機能

担当者の人件費

アプリ開発費用の大部分は、システムエンジニア・プログラマーなどの人件費です。アプリ開発に携わる人数が多いほど費用は高額になり、開発を担当するエンジニアなどの実績やスキルに応じて単価も大きく変わります。

【人件費の例】
・システムエンジニア:月額50〜150万円
・プログラマー:月額50~100万円

開発期間

一般的に、アプリ開発費用は「人件費×開発期間」で算出されるため、開発期間が長くなるほど費用が高くなります。
難易度の高いアプリを短期間で開発したいケースでは、上位クラスのエンジニア・プログラマー(=人件費の高い人材)をアサインして納期に間に合わせるため、この場合も人件費は高額となります。

その他

アプリ開発を外注する際は、開発そのものにかかる費用(制作会社などに支払う費用)だけでなく、以下のような費用も発生します。

【その他費用の例】
・サーバーのレンタル費
・ドメインの取得費
・App StoreやGoogle Playなどの登録費
・アプリの動作確認を行う端末の購入費
・アプリ公開後のメンテナンス費(アプリの運用や保守、追加開発など)

サーバーレンタル・ドメイン取得などは自社で担える場合もあるため、必要な費用を事前に算出して予算に組み込んでおきましょう。

アプリ開発費用を相場より抑えるには?

ここでは、アプリ開発費用を抑えるコツをいくつか紹介します。

明確な要件、的確な機能設計を心がける

「どのようなアプリを開発するか」という企画段階から外部へ依頼すると、企画費・設計費が発生します。
費用を抑えるためには、アプリの要件や必要な機能を明確にし、アプリの完成イメージを外注先に伝えておくことが重要です。アプリの要件が具体的であれば、外注先は搭載機能の数や種類を把握しやすく、工数や開発期間の目途もつけやすくなるため、無駄な開発コストを削減できます。
また、アプリ開発途中における要件の追加・変更が生じにくくなり、不要な開発期間の削減にもつながります。

アプリ開発をする方法や制作の流れ、必要なツールなどについては、以下のページで詳しく紹介しています。

関連記事:【初心者】アプリ開発の方法とは?基礎知識や必要なものも紹介

余裕を持ったスケジューリングをする

上記でも紹介しましたが、アプリの開発期間が長くなるほど費用は高くなり、納期を早めた場合は人件費がかさむことから、開発費用が高額になる傾向にあります。
そのため、アプリの要件を早めに明確化し、余裕を持ったスケジュールで依頼することでアプリ開発費用を抑えることができます。

アプリに見合った依頼先を選ぶ

開発するアプリに見合った依頼先を選ぶことも重要です。小規模のアプリ開発を行いたいにもかかわらず、オーバースペックの依頼先(大規模な制作会社など)を選んだ結果、チーム編成費用・ディレクション費用などのコストが高額になったというケースもあるからです。
開発したいアプリが大掛かりなものでない場合、比較的安価に引き受けてくれる個人(フリーランスのエンジニアなど)か、トータルコストの見積もりを事前に提示してくれる依頼先などを選択すると良いでしょう。

スマホアプリの開発に必要な準備や費用相場、開発費用を抑えるコツなどについては、以下のページで詳しく紹介しています。

関連記事:スマホアプリ開発に必要な言語や環境とは?開発費を抑えるコツも紹介

アプリ開発ならクラウドワークス

アプリ開発の依頼先はいくつかありますが、クラウドソーシング(仕事を依頼したい人・探してる人をインターネット上でマッチングするサービス)を利用することもできます。
なかでも、業界最大手の「クラウドワークス」は登録ワーカー数が480万人を超えており、システムエンジニア・プログラマー・Webデザイナーなど、アプリ開発の経験豊富な人材をすぐに探せます。
さまざまなアプリのジャンルや開発プラットフォームに対応できる人材が多く、iOSアプリ・Androidアプリに絞って技術者を探すことも可能です。

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また、アプリ開発の発注相場は事前に確認でき、依頼前に開発費用の見積もりを出してもらうこともできるため、トータルコストを把握してから発注を検討できます。
初めてクラウドワークスを利用する際は担当のコンシェルジュに電話相談(無料)ができ、発注に関する不明点や質問は事務局でも受け付けてくれるなど、サポート体制が充実していることもメリットです。

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クラウドソーシングTimes編集部
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